M&A・組織再編スキーム 発想の着眼点50(第2版)

M&A・組織再編スキーム 発想の着眼点50(第2版)

著者:宮口 徹…

私が知りたいのは、ただ一つ。M&Aの際の情報システム部門の統合に関してです。フル統合しなくてもいいのですが、なにをしてなにをしないか、その判断・診断をするためのキーを知りたいのです。そこを学べることを期待して・・・(Inobe.Shion)

内容紹介
●スピンオフ税制の創設やスクイーズアウト税制の整備、非上場株式の評価方法などの大改正に対応した最新版。
●金融機関のアドバイザーや企業の経営企画担当者、税理士や会計士、弁護士などの実務家向けに
「M&Aや経営統合等、目の前の経営課題に対してどういったアプローチでスキームを考えて行けばよいか、
より実務に即して簡潔に紹介」することを念頭に解説。
●解説にあたっては法人税の取扱いに加えて、企業オーナーの個人所得税や相続・贈与税の取扱いについても言及。
●上場大企業のみならず、非公開ベンチャー企業や中堅企業の実務においても活用可能。

【目次】
第一部 スキーム構築のための前提知識
第1章 現行の法人課税の概要
第2章 現行の個人課税の概要
第3章 組織再編税制の要点
第4章 グループ法人税制の要点
第5章 連結納税制度の要点
第6章 包括的租税回避防止規定

第二部 具体的なスキームの活用事例
第1章 非上場会社の資本政策と株式公開
第2章 グループ内組織再編と連結納税の採用
第3章 M & A
第4章 連結納税適用会社のM&Aや組織再編
第5章 事業売却
第6章 経営統合・合弁会社設立
第7章 M B O
第8章 事業再生・事業廃止

内容(「BOOK」データベースより)
スピンオフ税制の創設やスクイーズアウト税制の整備、非上場株式の評価方法などの大改正に対応した最新版。金融機関のアドバイザーや企業の経営企画担当者、税理士や会計士、弁護士などの実務家向けに「M&Aや経営統合等、目の前の経営課題に対してどういったアプローチでスキームを考えて行けばよいか、より実務に即して簡潔に紹介」することを念頭に解説。解説にあたっては法人税の取扱いに加えて、企業オーナーの個人所得税や相続・贈与税の取扱いについても言及。上場大企業のみならず、非公開ベンチャー企業や中堅企業の実務においても活用可能。

私の求めるところ・・・掲載されているかなぁ。特殊ではないのですが、あまり書物等では見つけられないPMIなんです。

 

結論から申しますと、私の求めるところは載ってなさそうです。

著者自身が、公認会計士・税理士ということで、そちらに特化した内容となっておりました。

ですが、2014年の初版から2017年に第二版ということで、この分野では評価の高い著作といってもよいでしょう、図表もわかりやすく適宜掲載されております。

ただ、私の求めたところではなかったということで、こちらはこの辺までで・・・。

どなたか、PMIのなかでの情報システム関連に詳しい書籍があればぜひご教示ください。よろしくお願いいたします。

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