最強の工場をつくる48の工夫


GOOD FACTORY 最強の工場をつくる48の工夫

著者:一般社団法人 日本能率協会 GOOD FACTORY研究会

今度、自社の工場での業務改善にむけて、視察に伺います。日頃から「仕掛け探し」などをしつつ鍛えるようにはしていますが、あまりに無知も問題なので事前準備でこれともう一冊、準備をしておこうと思っています。(Inobe.Shion)

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内容紹介

28社の事例で納得! 海外工場を成功させるヒケツ教えます

日本の多くの製造業が拠点を海外に求めるなか、海外工場を立ち上げる企業も増えている。
しかし、その経営はなかなかうまくいかないもの。
そんな中、日本企業の「ものづくり力」を支援してきた日本能率協会が導入したのが、アジアワイドでの優良工場表彰制度だ。
その名は「GOOD FACTORY賞」。
国内外、各地域の工場で生産性や品質向上、体質改善などに成功した事例に着目し、その取り組みを表彰する制度である。
本書では「GOOD FACTORY賞」を受賞した企業28社の事例をもとに、ビジョンの浸透、人材育成など、48の工夫を紹介する。
ポイントは、現地スタッフのモチベーションをいかに上げるか。
そのための具体的な施策が、この1冊につまっている。

内容(「BOOK」データベースより)

日本のものづくりを支えるGOOD FACTORY。日系の海外工場28社の成功事例に学ぶ。

さて、こちらの著書ですが、7章で構成されているのですが、最強の向上に向けてはこの7つの視点が、MECE感もありますし、初心者の私としては意識しておきたいものとして押さえておきたいと思います。

第1章 自立化を促すマネジメントの工夫
第2章 活力ある組織に導く改善推進の工夫
第3章 組織力を高める工夫
第4章 自立した人材を育成する工夫
第5章 モチベーションが高まる評価や活動の工夫
第6章 日常マネジメントの工夫
第7章 工場が発展するためのCSRの取り組みと工夫

この7つを意識しながら、序章から読んでいきます。

これまでに蓄積した貴重な情報を基に「GOOD FACTORY」を改めて考えてみると、優れた工場として下記の各項目を挙げることができます。(p.29)

  1. 改革活動を行う明確な理由がある
  2. 改革活動に対してトップの強い思いがある
  3. 改革活動のマネジメントサイクルを計画的に回している
  4. 改革活動で何をやるか、従業員全員が理解できるようにしている
  5. 改革活動を組織的に実施する仕組みがある
  6. 改革活動が継続的に実施できている
  7. 改革活動を支える人材を育成している
  8. 改革活動によって、地域貢献をしている
  9. 改革活動の成果を数値として見える化している
  10. 改革活動によって、風通しの良い組織風土ができている
歴史の長短にかかわらず、工場としての沿革や出来事、過去の活動を確認することは、今後の企業の戦略を考える上でも不可欠です。チェックすべき事項は、以下の点です。

  1. 生産機種、生産数、市製品立ち上げなどの変遷
  2. 従業員数とその内訳(日本人出向者を含む)
  3. 組織、体制の推移や管理スパンなどの変遷
  4. 労使関係・出来事・法規制の変遷
  5. 人材育成の施策
  6. プロジェクト・現場活動推進の施策
  7. CSRの諸施策・トピックス
  8. 行事、福利厚生などの労使諸施策

これらの事項がいつどのような状況で決定され、結果がどうであったのかを確認することが重要になります。工場運営における様々な取り組みは、現場で長く働いてきた現地の人たちに受け入れられなければ実現できません。だからこそ、過去の状況をきちんと整理、把握しておくことが必要なのです。(pp.31-32)

多くの「GOOD FACTORY」が必ず取り組んでいるのは、自工場がどのような姿を目指しているのかという将来像を明確に示していることです。・・・工場の目標とする姿を示すことは、工場の存在意義そのものを示し、働く人にとっては自身の成長する姿を明らかにすることに通じます。売り上げ(生産量・生産高)や利益といった業績目標は当然重要ですが、会社の目指す姿や社員への対応姿勢を明示することは、中長期に分かって工場を運営するためには大切です。(pp.32-33)
本書では工場の立ち上げ時期から、三つの期間【創成記】【成長期】【成熟期】に区切り、それぞれの成長時期に合った工夫を紹介しています。(pp.34-35)

【創成記】
①ものづくりの基本を工場で確立する
②自社の理念を徹底する
③まずは、工場から「良いもの」を産出する

【成長期】
①挑戦する姿を皆で共有する
②そのために、自立化に向けたいくつかの施策を意識して行っていく

【成熟期】
①主役は現地従業員であることを認識する
②現地従業員主体の諸施策を意識して取り入れる

そして、28社の事例がここから紹介されていきます。

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