楽天マガジンが、今キャンペーン中で1980円で年間いけるようになっています。この機会に是非ご登録されるとよいかと思います。
さて、登録しっぱなしで読まなくなってもなんですので、土曜日の午前中に雑誌チェックというのを習慣化したいと思っています。
チェックしたのは、このあたりです。
・PRESIDENT
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【PRESIDENT 2022.5.13号】
・年収300万父さんのリッチ経済学
| 消費者物価指数（CPI）には3つの要素がある。 ・総合：全体の品目の変化率 ・コアCPI：生鮮食品を除く総合 →季節や天候などでの変動を除くため ・コアコアCPI：生鮮食品およびエネルギーを除く →地政学リスクや投機資金の影響を除くため |
| 円安・ドル高、加速の要因 ・日米間の金利差の拡大 |
| 企業物価指数（CPGI) ・企業同士が売買するモノの値段を表した指標。 ・素原材料、中間財、最終財とある。 ・最終財になるほど物価指数は抑えられており、中間で吸収 ・素原材料の原油・小麦はウクライナ情勢で影響大 |
| GDPギャップ ・潜在的な供給力と需要との差を示したもの ・21年第3四半期はマイナス4.8% →モノやサービスの需要量が潜在供給量を下回る →デフレギャップ ・需要の喚起のためには賃金の引上げ |
| インフレを懸念する声とともに、金融引き締めや緊縮財政の方向へ動いてしまうと足元ではデフレギャップが存在しているため、エネルギー価格や原材料価格の上昇が落ち着いた頃、日本経済は再びデフレスパイラルに陥る可能性が高くなる。いま求められているのは、金融緩和の継続とデフレギャップを埋める需要を喚起する積極的な財政政策 |
| 家計防衛の３つの合わせ技 ①収入を増やす ②支出を減らす ③運用する |
【週刊ダイヤモンド 2022/04/23】
・政策マーケットラボ
| 【これまで】 物価はこれまで、主に需要サイドの要因によって決まることが多かった。端的に言えば、需要が強ければ物価は上昇し、弱ければ下がってきた。 【現在】 |
| 【アメリカ】 物価が上昇する中で賃金も上昇し、賃金コスト上昇がさらに物価を押し上げるという悪循環。 |
| 【今後、投資環境全般について押さえておきたいポイント】 A）インフレの動向 B）原油をはじめとした資源高の動向 C）金利が従来の異常な低水準から上昇しつつあること D）米国経済は依然堅調であること E）ウクライナ危機収束後の復興需要の可能性 F）米国の株式時価総額の名目GDP比の水準が異常なほど高いこと |
| 【今後の市場動向】 金利が上昇トレンドにあることから、債券相場は当面低迷する可能性。ドル円相場は円安基調を続ける可能性が高い。米国経済は秋ごろから金利上昇の影響を受け、成長が急減速する恐れがある。それに伴い、米国の企業収益が伸びず（あるいは減益となり）、大幅な株価調整に至るシナリオが考えられる。 |
【週刊エコノミスト 2022/4/26】
・危ない円安
| 円安が進む要因は大きく二つ。 一つは欧米主要国との金利差拡大。もう一つは原油やガス、穀物など国際商品価格の高騰を背景にした、日本の小部駅赤字の拡大や経常収支の赤字か。 |
こんな感じで、気になったところや備忘録的なところをピックアップしていきたいと思います。
続けられるように頑張ります。（来週はGWで休みか？）