イノベーション・マネジメント: プロセス・組織の構造化から考える
著者:野城 智也
★読書前のaffirmation!
[きっかけ・経緯] amazonでレコメンドされました。
[目的・質問] 最新の企業におけるイノベーション・マネジメントについて学術的視点からの動向を確認する。
著者の野城さんは、東京大学生産技術研究所教授 工学博士という肩書でいらっしゃいますので、いわゆる「経営のイノベーション」というよりは、「技術のイノベーション」寄りだと思われます。こちらよりの観点で勉強することはあまりなかったので、そのあたりを吸収したいと思います。
筆者は、さまざまな社会的、経済的、文化的、技術的条件(コンテキスト)のもとで現れる、多様なイノベーションの「ありよう」「やりよう」をマネジメントする視点から理解することが、イノベーションの本質を理解することであると考える。ここで、イノベーションのありよう(what to innovate)とは、イノベーションが引き起こす変革の内容や、変革が社会や当事者に対して持つ意味を指す。一方、イノベーションのやりよう(how to innovate)とは、イノベーションのプロセスや、そのプロセスを進める組織の様態を指す。イノベーションのありよう、やりようは密接に関連する。(はじめに P.iii) |
確かにまずここの定義が重要です。「ありよう」「やりよう」という二つの局面があり、分けて考えないとよく分からなくなりそうです。筆者は、本書では「やりよう」に焦点をあてると言っています。
人・組織の絡み合い方によって、イノベーションの成果は左右されるようになってきているだけに、現代のイノベーションのマネジメントにおいては、どのような組織様態でイノベーションを進めて行くのか、関与する人・組織とその相互関係に関わる「設計図」も示さねばならない。このように、現代のイノベーションのマネジメントでは、イノベーションのプロセスと、プロセスを進める組織様態というイノベーションのやりようの「設計図」を示す必要が高まっているのである。(P.iv) |
本書では、「設計図」の下敷きとして、プロセスについてはイノベーション・プロセス・メタモデル(IPMモデル)、組織様態については価値創成網というメタモデルを用意する。(P.iv) |
なるほど。この2つのメタモデル・・・ここが今回の学びのポイントになりそうです。本書では、「やりよの設計事例集」を提示しながら、理解を深めてもらうという進め方のようです。また、その事例集自身が都度参照できるような形で活用してほしいという意図もあるようです。
さて、筆者はイノベーションのありようを軽視しているわけではなく、これらは密接にかかわっているというのは前述のとおりで、筆者の観点で「ありよう」を整理しています。
現代のイノベーションのありようを理解する一助として、豊益潤福という概念を用いていく。豊益潤福は、筆者の造語である。(P.v)
- 「豊」は精神的・身体的・経済的な豊かさ(richness and fullness)
- 「益」は人や社会に役立つこと(benefit)
- 「潤」は精神的・身体的・経済的な潤い(amenity)
- 「福」はしあわせ(welfare)
|
これまでのイノベーションは、豊益の実現・増進。これからは、潤福の実現・増進も加わってくると筆者は言っています。
今日、私たちが用いているイノベーションという概念は、経済学者Schmpeterの一連の著作に由来する。Schmpeterは、イノベーションがひきおこす非連続な変化こそが経済発展の源泉であると考え、経済学に大きな影響を与えた。新たな財やサービスを続々と生みだして産業構造を塗り替え経済発展してきた20世紀後半の日本は、Schmpeter理論を端的に裏付けているともいってよい。(P.vi) |
日本のGDPは米ドル建てでは1995年以降横ばい。米国は倍以上、ドイツは1.5倍という状況をみると、日本は低調と認めざるを得ない。しかし、努力を怠ってきたかというとそうではない。ではなぜか?
たとえば、日本におけるイノベーションの議論では、特異な技術、新規性のある技術を生み出すことが問われることが多い。しかしながら、Schmpeterの概念に立ち返って理解すれば、問われるべきは、シーズ(技術など)の新規性ではなく、その結果(変化)の新規性である。技術に新規性があっても新規性のある変化を引き起こせないこともありうるし、既存技術であってもその組み合わせや適用方法いかんで新規性のある変化を起こすこともありうるのである。言い換えれば、いかなる非連続的な変化を起こすのか、その構想の内容や実現するための戦略・手段も問われるべきなのに、技術の新規性に関わる熱心な議論や評価活動に比べれば、これらのことがらに関する議論はおろそかにされてきたように思われる。それでは、誤った方向に走っていってしまうこともありうるし、実際、我が国の現状を考えると、その危惧があたっていると認識すべきなのではあるまいか。(P.vii) |
賛成です。イノベーション=新規性として、「新技術」や「発明」といった高いハードルを設定しすぎているように思います。ほんの小さなことでもちょっとした「発想の転換」をイノベーションと定義してもいいと思います。
以上、「はじめに」でしたが、さすが学術的要素があるだけに「はじめに」の部分で、結構なエッセンスが書かれていたように思います。
ここから本章に入ります。
「第1章 イノベーションとは何か」に入ります。
Schmpeterが提示した基本概念が掲げられています。
Schmpeterは、『経済発展の理論』でイノベーション・プロセスこそが「経済構造を内外から刷新し、古い構造を構造を壊して新しき構造を徐々に創造していく」のであり、「この創造的な破壊(creative destruction)こそが資本主義の本質である」と述べている。また「発展とは際立った現象であって、従来の循環(circular flow)で観察されていた現象や、古典的経済理論による均衡で見られた傾向とは異質のものである。それはお金の流れ(flow)の自発的で非連続な変更であり、従来の均衡を揺るがし、とって代わるものである」。そして、新しい組み合わせの遂行が革新性の高い効果を生むがゆえに「発展とは新しい組み合わせの遂行であると定義できる」としている。(P.5) |
非連続的に現れる「新しい組みあわせ」として、Schmpeterは下記の5つの場合を例示している。
- 新商品の導入
消費者にとって新規性のある商品、もしくは商品の新たな品質の導入。
- 新生産方法の導入
まだ当該産業部門の企業では実地試験がなされていない生産方法の導入、この新生産方法の導入は、必ずしも科学的に新規性のある発見に基づいている必要はない。また、商品の商業的取り扱いの新方法を含んでいることもあり得る。
- 新市場の開拓
当該国の当該産業部門にとってみれば参入経験のない新市場の開拓、ただし、その市場が従前から存在したかどうかは問わない。
- 原材料もしくは半製品の新たな供給源の獲得
原材料・部品が既存もしくは新規に創造された供給源かは問わない。
- 新しい産業組織の実践
独占的地位の形成(例:企業合同化)もしくは独占的地位の打破
このSchmpeterの提示した5種の「新しい組み合わせ」は、今日のイノベーション概念に大きな影響を与えた。(Meier 1957) (P.5-6) |
これは有名な定義です。そして、特に日本においては、後に出てくるSchmpeterの意図と齟齬が出ているようです。
Schmpeterhaは「イノベーション=技術革新」とは考えていなかった。Schmpeterは、
- イノベーション(innovation)とは「新しい組みあわせ」を経済社会に導入すること
- 発明(invention)とは科学・技術の領域において「新規性のある何か」を生み出すこと
であるとして、イノベーションと発明・技術革新とを厳格に区別していた。(P.6) |
発明・技術革新は、イノベーションの一部という捉え方がよいようです。
Schmpeterはイノベーション(新しい組みあわせ)の担い手として起業家(entrepreneur)の存在を重視した。起業家の活動が既存の価値を破壊して新しい価値を創造し(創造的破壊)、経済発展(economic development)をもたらすと考え、次のように述べている。(P.7)
新しい組み合わせを遂行するなにびとも起業家(entrepreneur)たりえる。ただし、他の人が行っていると同様のビジネスを営もうとした途端に起業家としての性格は失うのである。(Schmpeter 1934 p.78) |
|
このためですね。イノベーション≒アントレプレナーというのも。そのあたりを考慮して、イノベーションを本書では次のように定義して、議論を進めて行きます。
何らかの新たな取り組み・率先(initiative)により、何らかの豊益潤福を創造・増進し、現状を刷新するような社会的変革を生み出すこと。(P.9) |
この定義、気に入りました。イニシアティブというところに、アントレプレナーのニュアンスを強く感じますし、社会的変革というのも適切な捉え方で納得感があります。
レビューはここまでとさせていただきます。
以下、第2章からはIPMモデルなど、詳しく学んでいくことになりますが、それについては個別に進めて行きたいと思います。
参考までに、目次は下記の通りです。
目次
第 I 部 イノベーション・マネジメント序説
第 l 章 イノベーションとは何か
1.1 語源
1.2 Schumpeter が提示した基本概念
1.3 イノベーション=技術革新ではない
1.4 イノベーションをとりまく状況の変化
1.5 本書における「イノベーション」の定義
1.5.l 新たな取り組み・率先事例
1.5.2 豊益潤福の創造・増進事例
1.5.3 現状刷新・社会的変革事例
第2章 認識基盤としてのイノベーション・メタモデル
2.1 イノベーション・メタモデル
2.1.1 背景:イノベーションの多様化
2.1.2 イノベーション・メタモデルの概要・構成
2.2 共通認識基盤としてのイノベーション・プロセス・メタモデル (IPM モデル)
2.3 IPM モデルの特徴
2.4 共通認識基盤としての価値創成網
2.4.1 価値創成網とは
2.4.2 価値創成網のグラフイック表現
2.4.3 価値創成網のマトリックス表現
2.5 イノベーション・プロセスの展開・発展
2.5.1 イノベーションの多重展開
2.5.2 イノベーション・プロセスの結合
2.5.3 イノベーション・プロセスの分割
2.5.4 価値創成網の展開・持続様態
コラム ピジネス・エコ・システムとは
2.5.5 イノベーションの集積
2.6 イノベーション・プロセスのパフォーマンス
2.7 本書の構成
第II部イノベーション類型
第3 章 科学・技術による創動を基軸としたイノベーション類型
3.1 第l 世代:科学推動型イノベーション
3.1.1 IPM モデルから見た科学推動型イノベーションのプロセス
3.1.2 IPM モデルによる「死の谷」の分析
コラム「魔の川」は日本だけで用いられている
3.2 第2 世代:課題引動型イノベーション
3.2.1 既往研究における課題引動型イノベーション
3.2.2 IPM モデルによる課題引動型プロセスの記述
3.3 第3 世代:押し引き互動型イノベーション
3.3.1 押し引き互動型が認識されるまでの経緯
3.3.2 IPM モデルによる押し引き互動型イノベーションの記述
第4 章技術変化・技術構成とイノベーション類型
4.1 技術内容変化とイノベーション類型
4.1.1 漸進的イノベーションとは
4.1.2 抜本的イノベーションとは
4.2 人工物の構成則とイノベーション
4.2.1 モジュラー化とは何か
4.2.2 Clark らによるイノベーションの分類
4.2.3 構成則イノベーションの特性
4.2.4 人工物構成則設計とイノベーション・プロセス
4.3 技術による市場地位変化とイノベーション類型
4.3.1 地歩崩壊型イノベーションとは
4.3.2 地歩崩壊に関する二類型
4.3.3 地歩崩壊型イノベーションの意義・留意点
第5 章オープン・イノベーション(主体間関係とイノベーション類型その1)
5.1 自己完結型価値創成網:その可能性と陥穿.
5.1.1 クローズド・イノベーションの基盤として
5.1.2 自己完結型価値創成網の陥穿
5.1.3 融通無碍で迅速最適な価値創成網編成の必要性
5.2 Chesbrough が提唱するオープン・イノベーション概念
コラムHEMS の普及阻害事例から学ぶこと
5.3 イノベーション・メタモデルから見たオープン・イノベーション概念
5.3.1 価値創成源・調達範囲の広範化
5.3.2 2種類の価値創成網編成方式:補完方式と結集方式
5.4 オープン・イノベーションをいかにしてマネジメントするか
5.4.1 価値創成網に内在する脆弱性
5.4.2 モジュラー化による難点緩和・利点発揮の可能性
5.4.3 では人工物のモジュラー化は万能なのか
5.4.4 オープン・イノベーションにおける価値創成網編成戦略
5.5 オープン・イノベーションの適用範囲
コラムオープン・イノベーションのマネジメントに求められる組織能力
コラム図5.13 の2 条件と既往研究におけるオープン・イノベーションの適用範囲との関係
第6 章ユーザー・イノベーション(主体間関係とイノベーション類型その2)
6.1 ユーザーへの情報・知識集積・固着
6.1.1 専門的ユーザーへの情報・知識の固着
6.1.2 消費財のユーザーへの情報・知識の固着
6.2 ユーザー関与レベルと諸概念
6.2.1 ユーザー関与のレベルの分類
6.2.2 Von Hippelが示す諸概念
6.3 実装・適用のみのユーザー関与(レベルl 関与)とイノベーション
6.4 ユーザー知の受動的提供(レベル2 関与)とイノベーション
6.4.1 「ユーザーの代理人」が介した関与によるイノベーション
6.4.2 「ツールキット」を介した関与によるイノベーション
6.5 概念・解決策創造へのユーザー関与(レベル3 関与)とイノベーション
6.6 開発へのユーザー関与(レベル4 関与)とイノベーション
6.7 ユーザー・イノベーションに関する留意点
6.7.1 リード・ユーザーの自己認識
6.7.2 ユーザーの組織化
6.7.3 フィードパックの高速化
第Ⅲ部 価値掘り起こしのためのアプローチ
第7 章デザインに励起されたイノベーション・アプローチ
7.1 イノベーションとデザイン
7.1.1 英単語design の語義
7.1.2 デザインの語義の展開
7.1.3 デザインとイノベーションの関連側面
7.1.4 デザイン思考を支える3 種の思考回路
コラム デザイン思考に係わる教育プログラムの展開
7.2 人間本位のデザイン思考によるイノベーション
7.2.l 人間本位のデザイン思考
7.2.2 人間本位のデザイン思考:変革創始の様態
7.2.3 人間本位のデザイン思考によるイノベーション・プロセス
7.2.4 人間本位のデザイン思考:価値創成網形成の様態
7.3 デザインに駆動されたイノベーション
7.3.1 新たな「意味」の創造による抜本的イノベーション
コラム ウォークマン
7.3.2 デザインに駆動されたアプローチ:変革創始の様態
7.3.3 デザインに駆動されたアブローチ:価値創成網形成の様態
7.3.4 デザインに駆動されたイノベーション:変革展開
第8 章使用価値に視座をおいたイノベーション・アプローチ
8.1 サービスに関する諸学理
8.1.1 使用価値とサービス
8.1.2 野城によるサービス・プロパイダー論
8.1.3 Vargo によるサービス中心のロジック
コラム サーピサイジング(servicising)とは?
8.2 使用価値アプローチにおける変革創始の様態
8.3 使用価値アプローチによる変革駆動
8.3.1 使用価値賦活のための学びと共創
8.3.2 IPMモデルからみた経験知のフィードバック経路
8.3.3 使用価値の乖離緩和のためのすりあわせ
8.3.4 使用価値「共創」のための枠組
8.3.5 共創のためのコミュニケーション回路を拓く技術革新
8.3.6 ビッグ・データ解析による学び・共創に関する註釈
コラム 森下の9 grid matrixを用いた共創構造分析
第9章 社会的価値に基軸をおいたイノベーション・アプローチ
9.1 社会的イノベーション(Social Innovation)とは何か
9.2 社会的イノベーションにおける変革創始
コラム ほどほどのイノベーション(frugal innovation)
9.3 社会的イノベーションにおける価値創成網形成
9.3.1 共感の拡がりによる価値創成網の形成
9.3.2 繋ぎ役としての社会的起業家による価値創成網の形成
コラム 社会的企業(social enterprise)
9.4 社会的イノベーションに関するケースステディ
9.4.1 事例1 トレーサビリティ・システム導入による国内森林の持続性向上
9.4.2 事例2 住宅履歴書(いえかるて)による住生活価値の向上
9.4.3 事例3 建設技能技術者向け就労履歴システムの構築
9.5 社会的イノベーション推進に関する留意点
第10章 イノベーション・コミュニティ
10.1 イノベーション・コミュニティとは
10.1.1 価値創成網の母体としてのイノベーション・コミュニティ
10.1.2 既往研究におけるイノベーション・コミュニティの概念
10.1.3 イノベーション・コミュニティのパフォーマンス
10.2 イノベーション・コミュニティの地理的集積
10.2.1 イノベーションの地理学
コラム 地理的集積体としての東京大学生産技術研究所
10.2.2 グローバリズムとイノベーションの地理学
10.3 中間組織の役割と可能性
10.3.1 中間組織とは何か
10.3.2 将来洞察又は探索的調査を担う中間組織事例
10.3.3 知識の処理・知識生成・知識結合を担う中間組織事例
10.3.4 技術流通の仕切りを担う中間組織事例
10.3.5 試験、検証及び教育訓練を担う中間組織事例
10.3.6 認証及び標準化を担う中間組織事例
10.3.7 知的成果の保護・商業化探索を担う中間組織事例
10.4 イノベーション・ディストリクト
10.4.1 イノベーション・ディストリクトとは何か
10.4.2 イノベーション・ディストリクトの事例
コラム シリコンバレーにおける知の有効活用
10.4.3 イノベーション・ディストリクト形成戦略
第Ⅳ部 イノベーション・マネジメント:日本の未来のために
第11章 イノベーション:日本が抱える課題に関する試論
11.1 現状概観
11.1.1 外形状況から推察されるイノベーション・パフォーマンス
11.1.2 国際比較からみた起業活動の低調さ
11.1.3 起業活動状況が意味すること
11.2 問題把握の枠組み
11.2.1 国全体のイノベーション・システムとは何か
11.2.2構造的問題を整理するための論点
11.3 論点1:システムのシステム(SoS)戦略の脆弱さ
11.3.1 世界規模でのトップダウン・アプローチの顕在化
11.3.2 システムのシステム(SoS)の一事例としてのIoT
11.3.3 システムのシステム(SoS)という発想の脆弱さ
11.4 イノベーション・プロセス創始不全
11.4.1 変革創始点の偏在
11.4.2 論点2:垂直統合による可能性狭窄
11.4.3 論点3:潤福増進指向の薄弱さ
コラム 文理分離の弊害
11.4.4 論点4:人工物概念の創造活動の薄弱さ
11.5 価値創成網形成不全
11.5.1 論点5:複合障害要因による「不動如山」状況
11.5.2 論点6:繋がり形成のための変革促進役不足
11.5.3 論点7:イノベーション・コミュニティ基盤の脆弱さ
11.6 イノベーション・プロセス駆動不全
11.6.1 論点8:イノベーション・プロセス駆動促進に関する経験知の未成熟
第12章 イノベーション・マネジメント 日本への提言
12.1 提言の構成
12.2 提言1: システムのシステム (SoS) 戦略の強化
12.2.1 SoS戦略の歴史的レビューによる立ち位置同定
12.2.2 SoS構想策定のための組織母体
12.2.3 SoS構想策定にあたっての留意事項
12.2.4 SoSの策定対象として当面関心を払うべき技術的変化
12.2.5提言1まとめ:枠組戦略としてのトップダウン・アプローチ
12.3 提言2、3序論: 「何を?」からの変革創始推進
12.4 提言2:日本型オープン・イノベーションによる構造改革の推進
12.5 提言3:発想転換による新たな概念創造の推進
12.5.1 提言3.1:潤福増進から発想した変革構想展開
コラム 食の潤福を増進するイノベーションの可能性
12.5.2 提言3.2:人工物基本概念及び構成則の練り込み推進
12.6 提言2、3まとめ 「国民皆革」による変革創始推進
コラム 「国民皆革」のための人材育成・能力構築
12.7 提言4〜6序論:イノベーション駆動力の強化
12.8 提言4:知の融合機会の組織的拡大
12.8.1 提言4.1:価値創成の「発進台」としてのプロトタイピング促進
12.8.2 提言4.2:中間組織による「場」と「繋がり」の育成
12.8.3 提言4.3:知の戦略的空間集積—日本型イノベーション・ディストリクトの形成推進
コラム 知的産業の空間集積性に関する分析例
12.9 提言5:「やりながらの学び」による持続的価値向上
12.10 提言6:機会・リスク評価に基づいた経営資源投入のための包括策推進
12.11 提言まとめ:プロセス・組織構造の根本的改革へ
おわりに
索引 |
学ぶべきことは本当に多いです。頑張っていかないと・・・・。
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