「日経新聞」には絶対に載らない 日本の大正解


「日経新聞」には絶対に載らない 日本の大正解

著者:高橋洋一…

先日読んだ「これが世界と日本経済の真実だ!」の流れを汲んだ最新作品です。さてさて、またしても「ええっ!」があるでしょうか。楽しみです。

「正解」の画像検索結果

内容紹介
髙橋教授が本気で答える日本をめぐる55のウソ、ホント!経済、政治、ビジネスから身近な事象に至るまで、
どうにも腑に落ちない疑問を〝髙橋節〟で一刀両断!
時に冷静に、時に暴走気味にノンストップで語りまくる
面白すぎるこの国の「正しい答え」の数々! !

<本書に登場する主なウソ、ホント>
「日経新聞の正しい読み方」「少子化と経済成長の関連度」「移民問題の考え方」「年金破綻のリアリティ」
「核保有のコストベネフィット」「シェアリングエコノミーの役割」「安心と安全の違い」
「値上げと賃上げの関係性」「低生産性と長時間労働」「待機児童問題の本質」
「老後資金の適正額」「イデオロギーと忖度」「AIと仕事の変化」etc.

«この国の「大正解」の一例»
Q:日本経済の低成長は、やっぱり少子化が原因なのでは?
A:それを証明するデータなし! 以上! ☞P20

Q:なぜ日本の教育行政はコロコロ変わるのでしょうか?
A:文科省がバカだからじゃないの?☞P80

———————————————————————————————-
マスコミで流される情報も、ネットに負けず劣らず「フェイクニュース」のオンパレードだ。
また、本当は重要なのにマスコミがニュースとして取り上げないものもある。
どうしてこんなことが起こるのか。
それは、主義主張や好みが反映された推測論法で記事が書かれているからだ。
そして、そうした報道によって奇妙極まりない世論が形成され、
それに触発されたマスコミがますます〝間違いだらけの正論〞を垂れ流す……。
そんな悪しき流れに惑わされるのは、もうやめよう。
そのための〝武器〞が、本書だ―― 「はじめに」より
———————————————————————————————出版社からのコメント
今の世の中に何かしら疑問を抱いている人全員集合!
髙橋教授が世の中のフェイクを斬って斬って斬りまくる
痛快すぎる日本政治経済の教養講座です!!

<本書の内容>
第1章 日本経済のウソ、ホント
01 日経新聞の正しい読み方
Q 教授、上司から「経済を知るためには、とりあえず日経新聞を毎日読んどけ」と言われましたが……。
02 少子化と経済成長の関連度
Q 日本経済の低成長は、
やっぱり少子化が原因なのでは?
03 移民問題の考え方
Q 労働者が減るのだから、外国人労働者受け入れは必須ではないでしょうか?
04 経済成長不要論の論理と真理
Q 「もはや日本に経済成長はいらない」と言っている人がいるんですけど、どう思います?
05 GDP懐疑論の流行
Q 「GDPは、1国の経済規模を測るのに必ずしも適していないのでは?」という懐疑論を最近聞きますが?
06 アベノミクスの評価
Q 教授はアベノミクスを結局、どのように評価しているのでしょうか?
07 マイナス金利の効果①
Q マイナス金利政策って、言葉の印象から、ヤバいイメージしかないんですが……。
08 マイナス金利の効果②
Q 結局、マイナス金利政策って私たちの暮らしにどんな影響を与えたのでしょうか?
09 ヘリコプターマネーとハイパーインフレ
Q ヘリコプターマネーをやるとハイパーインフレになるという人がいますが……。
10 ベーシックインカムのポイント
Q ベーシックインカムって、働かなくてもお金がもらえる制度だって聞きましたが?
11 自由貿易の分岐点
Q トランプ大統領の登場で、アメリカは保護主義になる一方、中国は自由貿易を盛んに叫んでいますよね。

日経新聞は大事なことが書いてないから、読まなくてもいいんだって。

ヘリコプターマネーとは、国債発行の財政支出と国債を購入する金融緩和を同時に行うことだ。政策効果としては、当然ながら景気を刺激する効果がある。過度に行うと需要が増し、供給側の生産量が追い付かなくなるから、結果的にインフレになることは確かだ。要は、さじ加減一つでどの程度のインフレになるかが決まる。・・・ヘリコプターマネーを導入するとハイパーインフレになるという言説は、基本的に幻想であると言っていい。(pp.43-44)

いろいろと一問一答で見開き2~4ページで55テーマについて語られています。ズバズバと直球で答えられているので気持ちいですね。

(気に入ったら投票をお願いします!)

にほんブログ村 経営ブログへ
にほんブログ村

 

 

コメントを残す

このサイトはスパムを低減するために Akismet を使っています。コメントデータの処理方法の詳細はこちらをご覧ください