「ROEって何?」という人のための経営指標の教科書


図解 「ROEって何?」という人のための経営指標の教科書

著者:小宮 一慶…

去年くらいから、「ROE」(自己資本利益率)と銘打った書籍が何冊かでている。いわゆる経営指標自体が書籍のタイトルにになっているというのもそう多くはなく、この「ROE」がどれだけ注目されているかということがお分かりになるでしょう。ということで、「ROE」をしっかりと自分の言葉で説明できるようになっていられるよう、この書籍を読み進めていきたいと思います。(Inobe.Shion)

 

内容紹介
「ROEって何ですか?」
「株主はなぜROEを重視するのですか?」
「どうすれば、ROEが高まりますか?」
「ROEとROAでは、どちらがより重要ですか?」
こう質問されたとき、あなたはきちんと説明することができますか?ROEやROA以外にも、EVA、フリー・キャッシュ・フロー、自己資本比率、流動比率、資産回転率、EBITDA倍率……日経新聞やビジネス書でよく見かける「経営指標」の意味をきちんと理解していますか?経営コンサルタントとしてたくさんの企業の財務諸表を見ている著者が、最低限これだけはおさえておきたいという経営指標を厳選し、分かりやすく解説。課長になったら知らないとまずい重要な経営指標が1冊で学べる本!※ 本書は、2015年6月に発刊された『「ROEって何?」という人のための経営指標の教科書』(PHPビジネス新書)に図表を加え、企業の決算数値を最新のものに更新するなど、全面的に加筆・修正をしたものです。【本書で取り上げる主な経営指標】
ROE(自己資本利益率)/ROA(総資産利益率)/WACC(加重平均資本コスト)/EVA(経済付加価値)/EBITDA倍率/自己資本比率/流動比率/当座比率/手元流動性/資産回転率/売上高成長率/売上原価率/たな卸資産回転月数/販管費率/売上高営業利益率/キャッシュ・フロー・マージン/フリー・キャッシュ・フロー/D/Eレシオ【本書の構成】
●第1章 [準備編]これだけは知っておきたい「貸借対照表」と「損益計算書」の基本─最低限のポイントだけを分かりやすく解説!
●第2章 注目の経営指標「ROE」を完全理解する─「ROA」との違いは? どうすれば高まる?
●第3章 財務諸表で「企業の実力」を分析する方法─経営のプロは「ここ」を必ずチェックする!
●第4章 [発展編]ワンランク上の経営指標を学ぶ─これが分かれば、ファイナンス上級者!

内容(「BOOK」データベースより)
ROE、ROA、EVA、EBITDA倍率、フリーキャッシュ・フロー、自己資本比率…日経新聞やビジネス書でよく見かける「経営指標」。ビジネスパーソンが最低限おさえておくべき重要な指標を厳選し、分かりやすく解説!

[分類] 336.83:経営比較.経営分析, 商店診断

いろいろと復習も兼ねて、またうまく説明してくれているところはカバーしていきたいと思います。

●3つの財務諸表から分かること(p.26)
・貸借対照表(BS) = 会社の「安全性」が分かる ← その時点のもの
・損益計算書(PL) = 会社の「収益堰」が分かる ← 期間で集計
・キャッシュ・フロー計算書(CS) = 会社の「将来性」が分かる
●それぞれの利益の違い(p.37)

売上総利益 売上から原価を引いた、いわゆる「粗利」
営業利益 「本業での実力値」を表す
経常利益 本業での利益+本業以外で経常的に発生する利益
税引等調整前当期純利益 経常利益に、「一時的に生じた収入(費用)」を足した(引いた)もの
当期純利益 税金を調整し、最終的に残った利益
●「経営の視点」でもっとも重要なのは「営業利益」
→そのときの経営の良し悪しをすべて表す指標
●「投資家の視点」で最も重要なのは「当期純利益」
→この金額によって配当が決まり、株価にも大きな影響を及ぼす
●貸借対照表

<運用>               <調達>

資産の部 負債の部
純資産の部

資産=負債+純資産

・負債=返さなければならないお金
・純資産=返さなくてもよいお金(株主から預かっているもの)

●自己資本比率=自己資本(≒純資産)÷ 資産
→会社の中長期的な安全性を表す重要な指標一般的には、製造業のように工場や建物などの固定資産を多く使う会社ですと、自己資本比率は20%以上あるのが望ましいでしょう。商社や卸売業のように、売掛金(売ったけれども回収していないお金)や在庫などの流動資産を多く使う会社は15%以上あれば安全です。それ以外の業種でも10%以上なければ、安全とは言えません。(※金融業は除く)
●「純資産の部」の構成
Ⅰ 株主資本
1.資本金
2.資本剰余金
3.利益剰余金
4.自己株式
Ⅱ 評価・換算差額(その他の包括利益類型額)
Ⅲ 新株予約権
Ⅳ 被支配株主持分

ROE=当期純利益÷自己資本(≒株主資本)ですから、株主資本についてはしっかりと理解することが重要です。

「資本金」と「資本剰余金」は、どちらも株主が出資してくれたお金で、会社が事業を行うための「元手」です。以前は資本金と資本剰余金に厳格な区別がありましたが、最近は区別する意味が薄れています。その影響で、最初に会社を作ったときに株主が入れたお金は資本金になりますが、その後で企業が増資(会社が新しく株式を発行して資本金や資本剰余金を増やすこと)をした場合には2つの項目に半分ずつ入れるのが現在の基本ルールになっています。資本剰余金は「株主が入れているお金」ですので、取り崩すには株主総会で3分の2以上の賛成を要する「特別決議」が必要です。(pp.61-62)
株主への配当は、この利益剰余金から支払われます。利益剰余金がマイナスの状況では、配当はできません。逆に、たとえ赤字が出ていたとしても、利益剰余金があれば、配当を続けることができるのです。利益剰余金の取り崩しである配当は、株主総会の「普通決議」(過半数の賛成が必要)で行うことができます。(pp.63-65)
最終損失(当期純利益のマイナス)が続くと、利益剰余金が底をつき、場合によってはマイナスになってしまうこともあります。さらに、利益剰余金のマイナスが大きくなり、純資産合計もマイナスになってしまった状態を「債務超過」といいます。(この場合、自己資本比率もマイナスになります。株主資本がマイナスの状態を債務超過とする場合もあります。)(pp.65-66)
「自己株式」は、企業が自分たちで持っている自社株のことです。企業も市場に流通している自社の株式を買うことがあるのです(これを「自社株買い」と言います)。自己株式を取得することは、市場から株式を買うわけですから、その分株価が上がりやすくなりますし、自己株式は将来「消却」する可能性が高いですから、将来的に1株当たりの利益などが増えることで、株価が上昇する可能性が高いのです。株主還元の一種です。ここで非常に重要なことは、「自己株式」は株主資本のマイナス項目として計上するということです。これはROEと密接に関わる部分なので、「自社株買いをすると株主資本のマイナス項目」として計上され、純資産の合計がその分減る」ということだけ頭に入れておいてください。(p.68)
「子会社」と「関連会社」の違いとは?

  • 50%を超える議決権を持っている先を子会社。20~50%の株式を持っている先を関連会社とする。
  • 子会社は、貸借対照表、損益計算書、キャッシュ・フロー計算書にあるすべての勘定科目が、親子間の取引を相殺したうえで合算(連結)される。関連会社は合算(連結)さらない。

さて、いよいよここからROEの説明に入ります。

ROEとは「Return On Equity」の略で、「株主が会社に預けているお金を使って、どれだけリターン(利益)を稼いでいるか」を見る指標です。

ROE=当期純利益 ÷ 自己資本(≒株主資本)

ROEの数値が高い企業というのは、「株主から預かったお金を使って効率よく利益を稼いでいる企業」ということができます。なお、ROEを計算するときの注意点は、必ず「当期純利益」を使うということです。株主に帰属する利益は、営業利益でも経常利益でもなく、当期純利益だからです。(pp.78-79)

ROA(純資産利益率)」は、「Return On Asset」の略で、「企業が資産(Asset)に対して、どれだけの利益を生んでいるか」を示す指標です。

ROA=利益 ÷ 資産

ここにある「利益」とは、損益計算書の営業利益、経常利益、当期純利益、どれを使ってもかまいません。資産を使って本業でどれだけ利益を稼いでいるかを知りたければ「営業利益」を、株主に帰属する利益と比べたければ「当期純利益」を代入すればいいのです。どの利益を使うにしても。ROAが高い企業ほど、資産当たりの利益を効率よく稼いでいる企業ということができます。

●株主資本、自己資本、純資産の違い

純資産の部 呼び方
①株主資本 資本金 株主資本
=①
自己資本
(株主持分)
=①+②
純資産
=①+②
+③+④
  資本剰余金
  利益剰余金
  自己株式
②評価・換算差額  
③新株予約権  
④被支配株主持分
株主は、さまざまな経営指標の中でも「ROE」を重視しています。特に、機関投資家の場合はそうです。理由は単純で、ROEを見れば、「その企業が自分たち(株主)が企業に預けているお金で、利益をどれだけ効率よく稼いでくれているか」が分かるからです。単純にそれだけの話です。(p.85)
当期純利益が同額でも、少ない自己資本(=株主が預けたお金)でより高い利益を出すほうが経営が上手と言える。

ROEが低いと・・・・
・投資家(特に機関投資家)から低い評価を受ける

・ROEが高い会社に比べて、株価が低迷しやすい

・企業の時価総額が低くなり、買収されやすくなる

経営者はROEを無視できない (p.87)

 

 

※機関投資家=生命保険会社や年金を運用している年金ファンド、銀行などの金融機関などのこと。彼らは個人とは比較にならないほどの莫大な投資をしており、金融市場に大きな影響を及ぼしています。

ちなみに、「ROI(Rerurn On Investment=投資利回り)」は経営指標ではなく、投資家が「自分が投資した金額に対して、どれだけリターン(利回り)を得られるか」を示した指標です。ROEは、あくまで「自己資本」をベースに「純利益」がどれだけ生まれたかを見る指標ですから、実際に個々の投資家がいくらのリターンを得ているかは分かりません。一方、ROIは投資家ごとにバラバラです。同じ日に同じように投資をすればROIは等しくなりますが、一般的には、投資した日も株価もそれぞれ違うわけですから、ROIは異なる数字になります。(pp.88-89)

さて、この「ROE」がここになって重視されるようになったのは、これまでは株式の持ち合いが多く、経営者は株主が期待するほどの利益を出せていなくても、ある程度好きに経営することができました。また、株主への還元についても今ほど真剣には考えていませんでした。「株主のほうを向いた経営」をしていなかったのです。

そして、このROEですが、2016年度の東証一部企業のROEの平均は約8%ですが、欧米企業の平均は10~15%です。以前に比べれば高くなったものの、欧米企業に比べるといまだにかなり低いと言えます。

「ROE」という言葉を目にする機会がこんなにも増えたきっかけは、2014年8月に発表された「伊藤レポート」です。これは、経済産業省が中心となって進めた「持続的成長への競争力とインセンティブ~企業と投資家の望ましい関係構築~」プロジェクトの最終報告書のことです。同プロジェクトの座長を務めたのが一橋大学大学院教授(当時)の伊藤邦雄先生で、そこから通称「伊藤レポート」と言われています。

伊藤レポートでは、その最大の原因は日本企業の利益効率が低いことにあると言っています。そこで同レポートは「日本企業はROE8%を最低ラインとして、その上を目指すべき」と具体的な目標を提示しました。

ROEを高める方法としては、
①分子である(親会社株主に帰属する)当期純利益を上げる
②分子である「自己資本」を下げる
という2つの方法があります。(p.99)

①と②の方法のどちらがいいかといえば、当然うまく経営をして純利益を上げることでROEを高めることが(①の方法)のほうが望ましいのですが、②の方法で手っ取り早くROEを高めることもできるのです。

②の方法
・自社株買い
純資産が減少して、会社の安全性に問題が出てくる可能もあり、安全性があまりに損なわれますと、当然、会社がつぶれる可能性が高まります。
・コストカット、リストラ、人件費の削減
企業努力によって削減できるのは多くの場合、「原価」や「販管費」です。製造業の場合の原価や販管費の多くを占めるのは人件費ですから、そこを減らしてしまえば、すぐに純利益をあげることができるのです。しかし、「すぐにROEを高めたい」という短絡的な思考で人件費を削減しますと、企業価値を生み出す源泉である従業員が辞めたり、彼らのモチベーションを下げったりすることも考えられます。このように、短期的なROEだけを考えてしまうと、中長期的な会社の安定性や、従業員の問題に十分配慮した経営ができなくなる可能性があるということはしっかり認識しておく必要があります。(p.108)

「ROE」と「ROA」、どちらがより大切だと思いますか?結論から言いますと、答えは「ROA」です。この点は、経営という観点から見ますと、とても大切なことなのです。今、企業がこぞってROE目標を定めていますが、ROEだけに焦点を絞ると健全な経営ができなくなる恐れがあります。(p.110)

ROE=純利益÷自己資本
ROA=純利益÷資産 (簡便にするため純利益を利用)

ROE=(純利益÷売上高)×(売上高÷資産)×(資産÷自己資本)
ROA=(純利益÷売上高)×(売上高÷資産)

となります。

つまり、ROE=ROA×(資本÷自己資本)
「資本÷自己資本」のことを財務レバレッジと呼ばれる数値です。
ですので、次のように書けます。

「ROE=ROA×財務レバレッジ」となります。この財務レバレッジは自己資本比率の逆数で、自己資本費比率は会社の中長期的な安全性を示す重要な指標です。したがて、財務の安定性を低くするほど、同じ純利益でもROEを高めることができると言えるのです。

私は、ROEを軽視すべきだとは言っていません。むしろ逆で、株主還元のためにもROEは高めるべきだと思います。ただし、優先順位としては、ROAを高めることによってROEを高めなければならないということです。単純にROEだけを高めようとして、財務レバレッジを高める(=財務安定性を下げる)のは、経営上、問題が生じる恐れがあります。経営者はこの点に注意しなければなりません。(p.115)

つまり、次のようになるようです。

ROEの
良い高め方
事業を磨くことで、より稼げる会社にする

ROAが高まることでROEも高まる
ROEの
悪い高め方
事業がよくならないので、より稼げる会社にならない
※でも「ROEを高める」というプレシャーがある

単純に財務レバレッジを高めることで
ROEを高めようとする

「ROAを高めることでROAを高める」という健全な考え方を経営者は持つべきであるとしています。

ROEよりもROAのほうが大切だという理由は、もう一つあります。経営者は資産をまかなうために、負債と純資産で資金を調達しているわけですが、ですから、経営者は負債と純資産の両方に対して責任があり、それに見合ったリターンを出す必要があります。それを示す指標がROAなのです。ROAは、資産全体に対する利益の割合ですから。(p.117)
企業はどのくらいのROAを目指せばいいのか。これを測るのが「WACC(加重平均資本コスト)」という概念です。「Weighted Average Cost of Capital」の略で、「ワック」と呼ばれています。WACCとは、一言でいうと負債と純資産全体の調達コストのこと。より正確に言うと、負債の調達コスト(X%)と純資産の調達コスト(Y%)を加重平均したものがWACCです。「Z%」というように、単位は%で表します。・・・大切なのは、WACCとは、「資産をまかなうための資金(負債と純資産)を調達するときにかかるコストが何%あるか」を示したものだということです。(pp.129-130)
WACCは、負債と純資産両方の調達コストを加重平均したものでした。つまり、資産全体における調達コストが何%あるかを示したものだということです。また、ROAは、総資産がどれだけの利益を生んでいるかを示す指標でした。両方とも、ベースは総資産になっているというわけです。一方、ROEは、自己資本がどれだけの純利益を生んでいるかを見るための指標です。ですから、純資産(≒自己資本)の調達コストである「株主の期待利回り(国債金利+α)」とROEを比較するわけです。株主は会社に対して、「株主の期待利回り(国債金利+α)」を超えるリターン(ROE)を求めているわけですから、次のような式にまとめることができます。

ROE ≧ 株主の期待利回り(国債金利+α)

株主の期待利回りの平均は、日本では7%程度だと推定されます。つまり、ROEを8%以上にすれば、調達コストを超えていると言えるのです。これが「目標ROE8%以上」の根拠になります。(pp.136-137)

ただし、「国債金利+α」の「α」は個々の企業によって違う(「β」値が違うため)ので、個別企業では7%とは言えないゆえ、一律に「8%」のROEを求めるのは少し短絡的とのこと。

※β値の説明は、こちらをご参照ください。

β(ベータ)値高位ランキング → こちら

次の第3章は、財務分析の基本的な内容が例も交えながらコンパクトにわかりやすく書かれていています。

そして、第4章は、「上級編」ということです。

・会社の適正な値段を計算するための「DCF」と「EBITDA」
・ROEとROAの次に注目されると思われる指標「EVA」

について、書かれています。

【DCF法】
会社の値段
=将来のキャッシュフローの現在価値 - ネット有利子負債
【EBITDA】
会社の値段
=「EBITDAのX倍」-ネット有利子負債

 

DCF法は「未来の数字」を予測して計算する方法、EBITDAは「過去の数字」から計算する方法。(p.291)

EVA (Economic Value Added)
= 税引後営業利益 - 総資本調達コスト

EVAは一言でいうと、調達コスト以上の利益を生んでいるかどうか、「率」ではなく「実額」で見る指標。EVAがゼロより大きければ、営業利益が資金調達コストをカバーできているということですし、ゼロより小さければカバーできていないということになります。(pp.295-296)

つまり、「EVA≧0」は、「ROAはWACCより高くなければならない」と言っているのと同じなのです。率(%)で示す場合は、「ROAとWACC」を比べ、「実額」で示す場合は「EVA」がプラスかどうかを見る、というだけの話です。(p.296)
事業を行う側から見ても、EVAのほうが分かりやすく、実感を持ちやすいのです。「ROA10%を目指しましょう」と言うのと、「100億円稼ぎましょう」と言うのでは感覚が違いますよね。特に部門ごとの目標を定める場合は、実額のほうが分かりやすいのです。(p.297)

そして、筆者の一番言いたいこと・・・・それは・・・

本書の最後で皆さんにお伝えしたいことは、ここで紹介した様々な経営指標をよくすることは経営の最終目的ではない、ということです。あくまで目標です。

会社の存在意義というのは、あくまでも次の2つを実現することにあります。

①商品やサービスを提供することで、お客様を幸せにし、社会に貢献すること

②会社で働く従業員たちを幸せにすること

経営指標というのは、あくまでもこの2つを実現するための道具(手段)や達成度合いを測るものにすぎないのです。(p.299)

読者の皆さんには、「経営指標に振り回される人」ではなく、「経営指標を使いこなす人」になっていただきたいと思っています。そして、経営指標を使って「社会と従業員を幸せにする経営」をぜひ実現していってください。(p.301)

経営者は、ここでいう「読者」のようにならなければならないし、そしてなによりも現場に分かりやすい数字目標に落とし込んであげることが大事なのではと思いました。ROEが・・・とか言われても、現場はほんとにピンときませんからね。これって大事だと思いますね。

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