「確定拠出年金」利回り20%の投資法


誰も教えてくれなかった! 「確定拠出年金」利回り20%の投資法

誰も教えてくれなかった! 「確定拠出年金」利回り20%の投資法
著者:横山 光昭

内容紹介
■■(1)月5000円からできる! ■■
「確定拠出年金」って何? 「利回り20%」って本当?最近、「確定拠出年金」という言葉をテレビや雑誌で目にする機会が増えています。「iDeCo(イデコ)」という愛称に決まり、これからますます普及しそうな勢いです。これっていったい何なのでしょうか?
簡単に言うと、【毎月5000円から投資信託などで運用し、老後の年金資産を積み立てていく制度】です。■■(2)横山式投資術で利回り20%! ■■
では、いったい何がすごいのでしょうか?
もっとも大きなメリットは、【毎年払う税金が安くなること】です。このiDeCoの「節税効果」によって、利回りで考えると15~20%、それ以上になる人もいます。しかも運用次第では、さらなる利益も期待できます。

■■(3)誰でも入れるようになった! ■■
このお得な制度、実は今までは自営業者や一部の会社員しか使えなかったのですが、2017年1月からは自営業、会社員、公務員、専業主婦……誰でも入れるようになりました。つまり、【20~60歳までのほぼすべての国民】が加入できるようになったのです!
■■(4)家計をコンサルティングし、老後不安を解消! ■■
確かに、iDeCoは非常に優れた制度です。しかし、すべての人にとって「最適」とはいえません。【今すぐ使ったほうがいい人と、もう少し待ったほうがいい人がいる】のです。

iDeCoで老後資産を作ろうとする前に、目の前の【生活防衛資金】や
近い将来に必要になりそうな資金を貯めておくべきなのです。

では、自分はいつ、どのようにiDeCoを使ったらいいのか――

本書では、『はじめての人のための3000円投資生活』で人気を博した横山光昭さんが、【貯金の有無】と【リスク許容度】で分類し、タイプ別に家計をコンサルティングしながら
■家計から予算を捻出する方法
■将来もらえる金額を左右する商品選び など、
【老後不安を解消するための賢いiDeCoの使い方】をじっくり解説していきます。
読み終わる頃には、その答えを自分で導き出せるはずです。

内容(「BOOK」データベースより)
「月5000円」から始められて、利回り20%を実現できる「確定拠出年金」。2017年からは会社員、公務員、自営業、主婦と誰でも加入できるようになります。人気の家計再生コンサルタントが今のあなたの家計を改善しながら、老後不安も解消するノウハウを紹介します。

★読書前のaffirmation!
[きっかけ・経緯] 利回り20%の投資法?マジですか?
[目的・質問] 確定拠出年金、必勝のコツを学ぶ!
[分類] 366.4:賃金, 賃金(労働問題)

「確定拠出年金」と書くと、響きがカタいですね。実は、2016年の夏に厚生労働省が確定拠出年金を広めるために愛称を募集し、9月に「iDeCo(イデコ)」に決まりました。これまで確定拠出年金はDC(Defined Contribution)と呼ばれていましたが、iDeCoは、「individual-type Defined Contribution pension plan」の頭文字を取ったもの。「i」には「私」の意味が込められおり、「自分が運用する年金」という確定拠出年金の特徴がよく出ているというのが選定理由です。(pp.30-31)
2016年12月までは、この制度を利用できるのは自営業者と、一部の会社員などに限定されていました。それが2016年5月24日に確定拠出年金改正法が成立し、2017年1月からは、これまで利用できなかった専業主婦や公務員、企業年金制度がある企業に勤める会社員も利用できるようにあります。これで、ほぼすべての国民がこの制度を使えるようになったわけです。(p.33)
iDeCoを始めるにあたり大前提となるのが、「貯金が月収の7.5か月分ある」こと。・・・貯金がないとどうなるでしょうか?人生の節目節目、ちょっとまとまったお金が必要になったときに、それを諦めざるを得なくて悔しい思い、悲しい思い、惨めな思いをすることになります。・・・貯金の有無、つまり目の前のピンチを自力で乗り越えられるかどうかで、人生は大きく変わってきます。(pp.36-37)
2016年までは企業型と個人型に重複してはいることができなかったのが、2017年1月からは、すでに「企業型」に入っている人でも、一部の人を除き「個人型」にも加入できるようになりました。加えて、それまで加入できなかった公務員や専業主婦にも対象が広がり、2017年からは、ほぼすべての人がiDeCoに加入できるようになります。・・・ただし、企業型確定拠出年金に加入していて、それに上乗せして掛金を出す「マッチング拠出」をしている会社員は、2017年以降もiDeCoには加入できません。(pp.54-55)
いざiDeCoを始めるにあたって最初にすべきことは、金融機関選びです。このiDeCoを運営する金融機関のことを「運営管理機関」と呼びます。iDeCoは、メガバンクをはじめとする都市銀行、地方銀行、証券会社、保険会社、信用金庫、労働金庫など202の運営管理機関で加入することができます。(※2016年9月時点)・・・商品のラインアップを見ると、元本確保型の定期預金が多いゆうちょ銀行。国内株式、外国株式、国内債券、外国債券などに分散投資している「バランス型投資信託」が多いのは、りそな銀行、みずほ銀行とそれぞれ特徴があります。当然ながら、商品数の多い運営管理機関のほうが選択肢は増えますが、商品数の多寡ではなく、自分はどのような商品に投資し、運用したいかを考えた上で、その商品を多く揃えている機関を選びたいものです。(pp.118-119)
商品ラインアップのバランスやコストの点では、次の5社が優れているといえます。

  • 楽天証券
  • スルガ銀行
  • SBI証券
  • りそな銀行
  • 野村証券

ただ、「商品の数」「手数料が安い」という理由だけで運営管理期間を選ばないでください。リスクの許容度や年齢、保有している金融資産額を加味したうえで、「自分に適した商品が揃っている会社かどうか」を見極めて選んでいただきたいと思います。(pp.121-122)

といいつつ、よく分からないので、資料を取り寄せよう!ということです。iDeCoの運営母体である「国民年金基金連合会」のHPに、運営管理機関の一覧があります。

iDeCoの資料請求をする際、ウェブ上での手続きや、資産管理のしやすさも重要な選択基準になります。仮にその会社でiDeCoを運用することになったとき、

  • 追加注文や商品の変更は簡単にできそうか
  • 資産残高とその状況
  • 資産配分(ポートフォリオ)の状況

といった情報を簡単に確認できるかどうか大切です。(p.125)

iDeCoでは、月5000円~6万8000円の間で、ご自身の拠出上限内であれば、1000円単位で掛け金を増減できます。ただし、変更できる回数は決まっています。4月分から掛金から翌年3月分の掛金の間の1年間に1回だけです。この手続きもたいていの運営管理機関のマイページで行うことができます。(p.131)
注意が必要なのは、適正な手続きを行わないと損をする可能性があるということです。例えば、退職して半年以内に、前にいた会社で積み立ててきた年金資産を、次の会社に企業型確定拠出年金や個人型のiDeCoへ移す手続き(「移管手続き」といいます)をしないと、それまでの年金資産は自動的に国民年金基金連合会に移動し、保管されてしまいます(「自動移管」といいます)。(p.140)

それにしても「知っている」「知っていない」「知ろうとする」「知ろうとしない」・・・あらためて考えさせられました。

他のサイトでもチェックして、研究したいと思います。
個人型確定拠出年金iDeCoをやらないほうがいい人

【メリットと注意点】

  1. 掛け金分が節税になる。(掛け金が全額所得控除される)
  2. 利益が出ても課税されない。(運用益がまるまる残る)
  3. 将来、年金として受け取るときにも節税できる。(税制優遇措置がある)
  4. 投資で利益がでるかどうかは不確定である。
  5. 投資において大切な流動性(換金性)がない。
  6. 対象となる投資商品が少ない。

個人型確定拠出年金ナビ(iDeCoナビ)~イデコ加入ガイド~

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